10)ハザードマップの基礎知識
概要
不動産取引において安心安全に優るものはありません。
自然災害が頻発する中、ハザードマップに目を通すお客様も増えています。本講座では仲介営業担当者が知っておきたいハザードマップの基本知識と目的、そして、国内自然災害の90%を超える風水害と地震被害に不安を覚えるお客様への参考対応話法などを学んでいただきます。
■講師:株式会社ウィン・セールスコンサルティング
代表取締役 鈴木 宏行 氏
※収録:2025年3月
講師
カテゴリー
本編収録時間
¥1,320
関連商品
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04.売買(物件調査・重要事項説明編)
7. 2023年4月27日施行 「相続土地国庫帰属制度」とはなにか?①~④
¥5,500お買い物カゴに追加2023年4月27日に施行された「相続土地国庫帰属制度」について、
① 制度の概要
② 制度が創設された背景
③ 申請ができるのは誰か?
④ 申請ができる土地とできない土地はどう違うのか?
⑤ 費用はどのくらいかかるのか?
⑥ 具体的な手続きの流れ
を中心に解説しています。また、相続土地国庫帰属制度と一般の不動産取引との兼ね合いについて、不動産業者として相続人(お客様)に対するアプローチやコンサルティングの手法についても考察しています。
■担当講師:株式会社こくえい不動産調査 代表取締役 和田 周 氏
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05.売買(セミナー編)
5)収益物件仲介①~④
¥11,000 お買い物カゴに追加収益不動産の取引、難しいと思っていませんか?
実需(居住用)不動産の取引と比較すると確かにややこしい部分はありますが、実際は調査項目が多いだけでやること自体は大きく変わりません。
収益不動産の取引ができるようになると、高グロスの取引が多くなるため、高額の仲介手数料が見込める、顧客が投資家や地主になるため、リピート案件を狙えると、実需不動産には無いメリットがあります。本動画で収益不動産アレルギーを克服して、年間手数料1億を目指しましょう。■講師
株式会社三好不動産
ソリューション事業部
エグゼクティブマネージャー
長谷 武 氏 -
05.売買(セミナー編)
6)お客様があなたに会いたくなる「有効な礼状の書き方」
¥2,750お買い物カゴに追加営業でデジタルツールが活用されるのは当たり前の時代。
そんな中で送られてくる直筆のお手紙はお客様にとっても嬉しいものです。そして、面談や電話で言葉で伝えづらいこともお手紙であれば表現できることもあります。
そして、その礼状やお手紙が「あなたに会いたい」「あなたに話を聞いてみよう」という気持ちを芽生えさせます。
常に競合する営業の世界で、自分を選んでいただくための強力な営業ツールとして「お客様に好印象を与える礼状の書き方」を習得しましょう。■講師:株式会社ウィン・セールスコンサルティング
代表取締役 鈴木 宏行 氏 -
05.売買(セミナー編)
8)不動産信託受益権取引の実務とコンプライアンス
¥11,000お買い物カゴに追加※住宅新報様のセミナーコンテンツです。
不動産信託受益権の概要から始まり、売買の実務を豊富なパターンで解説いたします。そしてマネーロンダリング対策及び反社会的勢力を排除するためにはどうすればいいか、コンプライアンスも含め法律・実務両面からわかりやすく解説いたします。【撮影日:2020年3月27日】
■講師:不動産法務サポートオフィス行政書士事務所
代表 中沢 誠 氏 -
05.売買(セミナー編)
9)契約率100%を目指す!7つの技術と所作①~⑦
¥3,300お買い物カゴに追加消費者が商品購入時に求めているのは高品質、低価格、高サービスの3つ。
扱う商品も価格も手数料も同じ不動産仲介業、違いを見せるのは唯一高サービス、それは営業担当者の人的サービスです。
出会ったすべてのお客様に安心と信頼、そして、期待感を持ってもらい、契約率100%を当たり前にする7つの技術と所作を紹介します。■講師:株式会社ウィン・セールスコンサルティング
代表取締役 鈴木 宏行 氏※収録:2025年3月
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12.不動産DX編
不動産屋さんのための「自分で選ぶDX」①
¥4,400お買い物カゴに追加DX(デジタルトランスフォーメーション)は、すべての会社が「しなければならない」ものではありません。
この講座では、「あなたの会社」にとって本当にDXが必要なのかどうかを、自分自身で判断するための軸を見つけることを目的としています。
「とりあえずDX」ではなく、「なぜ・何のためにDXをするのか?」を考える20分間です。
【講座内容】
1. 仕組み化・業務効率化・DX化の違い
2. 自社にとってDXが必要かどうかを考える視点
3. 不動産業の接客──人が丁寧に行うべきか、DXで効率化すべきか?
4. 自分の会社に合ったDXの考え方
5. まとめ:判断基準と次の一歩■担当講師:株式会社流導 取締役 德留さやか氏





